敗訴したブロックBの公式立場”所属事務所と再会する意思はない”

ブロックBが敗訴してから公式立場を明らかにした。

ソウル中央地裁民事合意50部は6月7日ブロックBのメンバーが所属会社スターダムを相手に出した専属契約効力停止仮処分申請を棄却した。


ブロックBは、法務法人身元を介してこの日公式立場を明らかにした。

ブロックBは”愛してくださって大切に想ってくださったファンの皆さんに心配をかけてしまい非常に申し訳ない”とし、 “裁判所の決定文は、正式な判決に従ってくださいという趣旨で解釈している”と説明した。


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ブロックBは、収益構造に再言及して”本案訴訟でじっくりと争って契約解除の合法性を確認して、スターダムの精算義務の不履行などの専属契約違反の責任を問う”と訴訟を継続する意向を明らかにした。

ブロックBは”スターダムに戻って再結合して芸能活動をする意思はないので、独自の活動を準備するつもりであり、もし、本案訴訟の結果契約解除の適法性が認められていない場合、これに対する相応の損害賠償責任等を負う”と公式立場を明らかにした。

こちらは、ブロックBの公式な立場の全文である↓

まず、ブロック以外を愛してくださって大切にする多くのファンの皆さんに心配をかけ差し上げることに対して、非常に申し訳ないという言葉を申し上げます。

裁判所の今日の決定文は、音源収益約4億3,000万円とイベント収益の一部が欠落している事実は認めながらも、正当に解約するかどうかについては、明確に断定的な判断を下すより本案訴訟手続の追加の工房と十分な審理を経て、それに応じて出された正式の判決に従うべきだという趣旨で解釈されます。

上の決定文は、例えば、日本のバウハウスとのマネジメント契約が証拠として提出されていながらも、契約書が提出されず、義務違反の有無を判断するのは難しく誤認したり、既存の印税前金の判例とは異なり、ローエンエンターテイメントから支給された印税前払金14億ウォンをブロックBのメンバーに分配する収益と断定しにくいなど、メンバーとしては、到底納得するのは難しいと判断しています。

これについては、本案訴訟でじっくりと争って契約解除の合法性を確認して、スターダムの精算義務の不履行などの専属契約違反の責任を問います。


一方、上記決定文では、 “申請者(ブロックBのメンバー)が、現在独自に芸能活動を遂行するとともに、本文の中でこの事件専属契約が終了したことを争いとしてその後の芸能活動の正当性を事後的に証明することも可能”と判断した。

これはブロックBのメンバーが独自に芸能活動をすることを邪魔した場合は、憲法上の職業の自由と、通常の行動の自由権を侵害するものだからだ。

ブロックBのメンバーは、スターダムに戻って再結合して芸能活動をする意思がないため、独自の活動を準備しているところであり、もし本案訴訟の結果契約解除の適法性が認められていない場合、これに対する相応の損害賠償責任等を負う。

再び一度、ファンの皆さんに心配をおかけして申し訳ないと申し上げ、ブロックBのメンバーは、今後さらに成熟した姿でファンの皆さんが心配してくださったぶん、その愛と関心に応えていくことをお約束します。

2013年6月7日




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